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住宅設備の確認ポイント

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住宅設備の確認ポイント

マンションなどの住宅を購入する際、立地や間取り、価格といったこと以外で確認しておきたいのが「住宅設備」です。「まぁ、大丈夫だろう」思い、ついつい見逃しがちなポイントだからです。

住宅には設備がいっぱい!

一言で住宅設備といっても、家の中には数え切れないぐらいの設備がついています。ざっと設備の内容を見てみましょう。

  • 屋内照明器具・屋外照明器具
  • 冷暖房機
  • 床暖房設備
  • 換気扇
  • 床下収納
  • 下駄箱
  • 吊り戸棚
  • 給湯器・湯沸器
  • 流し台・コンロ・食器洗機
  • ふろがま・浴槽
  • 洗面台
  • 洗濯機用防水パン
  • トイレ設備
  • 網戸・雨戸
  • 畳・ふすま・障子
  • ドアチャイム
  • TVアンテナ
  • カーペット
  • カーテン・カーテンレール
  • 物干し・物置・門・塀・フェンス・垣根・植栽・庭石

数えきれないぐらいの設備が家の中にはあるのです。

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付帯設備表で内容をチェック!

住宅設備の数はとても多いので、抜けもれなく確認するのは大変です。そこで役に立つのが「付帯設備表」と呼ばれるチェックシートです。

付帯設備表↑設備のチェックに役立つ「付帯設備表」

この付帯設備表は、家の中に設備が「あるのか、ないのか」、そしてあるのならば「どのような状態なのか」ということが一目で分かるチェックシートです。売買契約の際に付帯設備表は付与されますので、この表をもとに現地をチェックします。

現地の設備チェックで重要なポイント

マンション設備の現地チェックは、売買契約が終わり、決済を行う前のタイミングで行います。付帯設備表をもとに、一つ一つの設備を確認していくのです。

現地での設備チェックで重要なのは「実際に設備を動かしてみること」と言えます。たとえば

  • 照明器具は実際に電源のON/OFFをしてみる
  • 床暖房の電源をON/OFFをしてみる
  • 換気扇を回してみる
  • 水回りは水を流してみる

など、実際に試してみるのです。「売主さんがいると気まずい」と仰る方もいますが、後々トラブルにならないように、しっかりと現地チェックを行います。

万が一現地チェックで、付帯設備表では「使える」と書いてあるのにも関わらず、壊れている設備が見つかったら決済のタイミングまでに売主様の負担で修理してもらいます。

住宅設備の瑕疵担保期間は短い

決済が終わると同時にマンションの引渡しが行われます。いよいよ、新生活のスタートです。

売買のタイミングでは見つけることが出来なかった欠陥を「瑕疵(かし)」と呼びます。たとえば水漏れやシロアリなど、生活をして行く上で問題となる点が決済後に発覚すれば、売主に対して修繕を請求することが出来ます。

住宅設備に対しても瑕疵担保期間を設定することが出来ます。ただ水漏れやシロアリなどと異なり、住宅設備の瑕疵担保期間は決済から一週間程度のケースが多いのが実情です。築年数が古いなど、場合によっては瑕疵担保を設定することが出来ないこともあります。住宅設備はそもそも壊れることが良くあるので、あまり瑕疵担保期間が長いと売主様の負担が大きくなってしまうからです。

住宅設備の修理サービス

住宅設備が壊れるのではないかと心配だ!という方は、住宅設備の修理サービスを活用することをお勧めします。これは住宅の購入後、万が一設備が壊れてしまったらその修理をしてくれる保険サービスです。

提供している会社によって金額や保証期間は異なりますが、手軽なものですと2万円弱で半年間、ガス給湯器/電気温水器、レンジフード/換気扇、IHクッキングヒーター、ガスコンロ、水回り設備(キッチン・バス・トイレ・洗面化粧台)の修理を上限金額まで何度でも受けることが出来ます。

もちろん新築マンションだけでなく、中古マンションの設備も保証対象ですので、引渡後の住宅設備故障が心配な方はこういったサービスを活用するのが良いでしょう。

特定保守製品に気をつけよう

住宅設備の中で、引渡後に気をつけなければいけないのが「特定保守製品」と呼ばれるものです。

特定保守製品とは、ビルトイン式電気食器洗機、浴室用電気乾燥機、石油給湯機、石油ふろがま、FF式石油温風暖房機、屋内式ガス瞬間湯沸器(都市ガス用/プロパンガス用)、屋内式ガスふろがま(都市ガス用/プロパンガス用)の7製品で、『特定保守製品』と表示されている製品や、設計標準使用期間・点検期間の表示がなされた製品のことです。

これらの特定保守製品は、平成21年4月1日に実施された長期使用製品安全点検制度により規制があります。これらの製品は定期的に点検をする必要があるので、もし購入したマンションに特定保守製品がついている場合、その製造事業者に届け出をする必要があります。特定製造事業者等への連絡先は製品に表示されています。

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